@article{oai:kaetsu.repo.nii.ac.jp:00000291,
 author = {和泉, 徹彦 and イズミ, テツヒコ and Izumi, Tetsuhiko},
 issue = {2},
 journal = {嘉悦大学研究論集},
 month = {Mar},
 note = {P(論文), 致死率の高い感染症が拡がったとき、社会生活機能及び市民の生命・健康が損なわれる脅威がある。特に高病原性インフルエンザに対しては世界保健機関(WHO)と各国が連携して警戒を強めている。インフルエンザA(H1N1)2009パンデミックは低病原性ではあったが、各国が事前策定していた即応計画の修正を求めることになった。当時の市民の健康行動がどのようなものであったかを明らかにすべく、2010年から2011年にまたがって日本、米国、英国、そして中国の4ヶ国で調査を実施した。中国からの回収サンプルは富裕層に偏ったために医療アクセスに困難を抱える国の事例としては利用できなかったが、純粋に積極的な健康行動を選好するグループとしての結果が得られた。日本と中国における抗ウイルス薬の早期服用は死亡率を低くし、英国での公費無料医療は人々を健康リスクに無関心なモラルハザードを引き起こしている可能性が明らかになった。},
 pages = {121--135},
 title = {健康行動に関する国際比較調査分析 : 2009型インフルエンザへの対応},
 volume = {54},
 year = {2012}
}