@article{oai:kaetsu.repo.nii.ac.jp:00000933,
 author = {古山, 徹},
 issue = {1},
 journal = {嘉悦大学研究論集, KAETSU UNIVERSITY RESEARCH REVIEW},
 month = {Oct},
 note = {P(論文), 業種をまたいだ比較において財務比率を用いる場合どのような考え方に基づき、どのように用いればよいのだろうか。これが本稿の問題意識である。
　このような問題意識を解明するために、法人企業統計年報のデータを用いて業種ごとにROE（資本利益率）及びROEの分析指標を算出し、平均などに差があるかどうかについて確認を行った。
　結果、ROE、ROEBT（税込みベースのROE）、EOL（負債運用効率）といった財務指標は、業種間で差がなく業種をまたいだ比較に利用できそうだという感触を得られた。一方、ROA（総資産利益率）やD（負債運用利鞘）といった財務指標は業種の特性の影響を強く受ける財務指標であって業種をまたいだ比較には利用しない方が望ましいという結論に達した。さらに、M（売上高利益率）やT（総資産回転率）といった財務比率は業種の特性や規模の特性の影響を非常に強く受ける財務比率であるので、どのような場合においても企業間比較に用いるべきではない指標であるという結論が得られた。
　これらの結果は、企業のビジネスモデルと密接に関連するものであって、企業の比較の場面における財務比率の利用方法について明確な示唆を与えるものである。},
 pages = {39--49},
 title = {ROE及び分析指標の業種間比較可能性についての研究},
 volume = {62},
 year = {2019}
}