@article{oai:kaetsu.repo.nii.ac.jp:00000983,
 author = {宇田川, 拓雄},
 issue = {1},
 journal = {嘉悦大学研究論集, KAETSU UNIVERSITY RESEARCH REVIEW},
 month = {Oct},
 note = {P(論文), 日本では2008年に大学教員の教育能力強化を目的とするFDが義務化された。その現状は必ずしも成功しているとは言えないようである。原因は何なのだろうか。第二次世界大戦後、世界的に高等教育が拡大し、先進諸国では2000年前後に高等教育進学者が同世代人口の50％前後に達し、大衆高等教育の時代となった。日本では大学進学率は2009年に50％になった。この時代は急速なグローバル化とICT技術の発展が進み社会が大きく変化し、大学もその影響下にある。大学教員は就職前に学んだ知識・技術と就職後の職務経験だけで教育の質を維持し、高度化する専門分野で研究成果をあげるのが難しくなっている。そこで、大学教員にも他の専門職（医師、弁護士、建築家、看護師など）と同じく継続的な専門的能力開発研修（PD）が必要になった。欧米の多くの大学では教員にキャリア開発を含む包括的なPD研修を実施している。FDは包括的PDの一部と考えられる。日本のFDは高等教育の大衆化の過程の早い時期に制度化されたため、今となっては時代遅れになっており、近年の諸外国のPDと比べると見劣りがする。全大学一律で大学による実施が義務化されたため柔軟さを欠き、個々の研究者が自由に、学びたい時に、学びたい知識や技術を学べる制度になっていない。この点が日本のFDの弱点と思われる。},
 pages = {1--17},
 title = {高等教育の大衆化の時代における大学教員のためのプロフェッショナル・ディベロップメント},
 volume = {65},
 year = {2022}
}